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株式会社ヒューマネージ
ヒューマン・フロンティア株式会社

日本EAP協会

Japan Employee Assistance Professionals Association

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EAプロフェッショナルの会online第3回「今、産業援助職に求められているもの」→詳細はこちら
産業領域の援助職が職場を超えて現場実践のナレッジを共有するための場作り企画の第3弾です。産業に関心のある皆様、資格や日頃の領域を超えて、学びの機会を作りませんか。学生の皆様も歓迎です。

日時 2022年4月27日(水)19:30〜21:00 Zoomによるオンライン開催
※オンライン研修のため、Wi−Fi環境でのご参加を推奨致します
参加費 無料(会員)/ 1,500円(非会員)

テーマ 利益を生み出すストレスチェック
〜企業価値を向上させる5つのメソッド〜

話題提供者:前田 一寿(株式会社ロブ 代表取締役社長)
2015年にストレスチェックが義務化されて以来7年目に入ります。ストレスチェックの集団分析は、やり方次第で、職場の活性化と企業業績向上、心身の状態改善の同時実現が可能です。健康経営にも直結し、経営者にも響く集団分析。EAPだからこそできる5つのメソッドを公開します。

お申込 メールにて以下を記載の上、お申し込みください
@online第3回参加と明記 A氏名 B所属 Cmail address D携帯電話番号
※2022/4/25(月)中にお申込・振込(非会員のみ)まで完了ください
※非会員の方は、お振込みにて申込完了です。満席の際は事務局よりご連絡いたします
〇ゆうちょ銀行018(ゼロイチハチ)支店普通口座:8556286
〇郵便局からの場合:記号:10130 番号:85562861 名義「ニホンイーエーピーキョウカイ」
eapkensyu@gmail.com(担当:清野)

一般社団法人弁護士EAP協会設立1周年記念セミナー開催
弁護士によるEAPの普及・推進のために活動しています。弁護士の会員は100名を超え5月に1周年を迎えることを記念してセミナーを開催いたします。

日時 2022年5月12日(木)15:00〜16:30
場所 虎ノ門法経ホール 東京都港区西新橋1-20-3 先着順100名
およびZoom(感染状況により完全オンライン開催)
参加費 無料
対象 当協会会員・賛助会員、一般企業・団体、EAP関連の企業・団体・専門家、弁護士など

テーマ 日本でいちばん大切にしたい会社が進める人を大切にする経営
坂本光司先生(経営学者「日本でいちばん大切にしたい会社」著者)による基調講演
当協会の会員弁護士による、企業・団体へのEAP導入事例の紹介など

お申込 @申し込みフォーム
Aメール
お名前・車名・ご連絡先・参加方法(会場orZoom) の記載をお願いいたします。
一般社団法人弁護士EAP協会(担当:牛見和博)
https://l-eap.jp

日本EAP協会 令和3年度年会費について
感染症流行の影響を鑑み昨年度(令和2年度)年会費は全会員の年会費を免除といたしましたことから、
本年度(令和3年度)年会費の軽減について役員会で協議を重ねてまいりました。
その結果、個人会員・個人賛助会員・学生会員は本年度も年会費免除とし、賛助会員については本年度より通常通りお支払いをいただくことが決定いたしました。
つきましては、11月中に賛助会員の担当者様には年会費振込書をお送りさせていただきますので、手続きの程よろしくお願いいたします。 また、個人会員・個人賛助会員・学生会員に皆様におかれましても、令和元年度以前の未払い分は免除とはなりませんので、ご注意下さいますようお願いいたします。
何卒よろしくお願い申し上げます。


日本EAP協会役員改選に関するお知らせ
この度規約第5条に基づき役員の改選が行われましたので、ご報告いたします。
立候補者は<会長><副会長><事務局長><経理><監査>の各1名で、信任投票による選挙が行われた結果、
次の5名が選任されました。

会長:角田 透、副会長:前田一寿、事務局長:鈴木圭子、経理:市川佳居、監査:長見まき子

つきましては、役員一同一体となり今後の協会の発展に努力いたす所存ですので、
引き続きご支援をいただけますようお願いいたします。
なお、任期につきましては本来前年度に改選するべきところ、1年遅れとなっておりますため、2年間(令和3年度、4年度)とさせていただきますが、この点につきご異論等ございましたらご連絡ください。何卒よろしくお願い申し上げます。

<選挙結果について>
投票締切:令和3年3月15日(月)(消印有効)
開票:令和3年3月31日(水)
投票用紙発行数:74 投票数:39 有効投票数:39(投票率:52.7%)


役職 氏名 所属 信任 不信任 白票
会長 角田  透 杏林大学名誉教授 30票 9票 39票
副会長 前田一寿 (株)ロブ 37票 1票 1票 39票
事務局長 鈴木圭子 (株)保健同人社 35票 3票 1票 39票
経理 市川佳居 レジリエ研究所(株) 32票 7票 39票
監査 長見まき子 関西福祉科学大学 37票 1票 1票 39票
 *選挙権:「個人会員」および「賛助会員(登録者)」にあり(ただし年会費未納者除く)

<お問い合わせ>
選挙管理委員会/日本EAP協会事務局(杏林大学医学部衛生学公衆衛生学教室)
電話&FAX:0422−47−5512(内線3460) E-mail:neap@ks.kyorin-u.ac.jp
平成28年度第1回研修会「『ストレスチェックQ&A』実務で誰もが直面する課題にお答えします」ご報告
5/20(金)に開催されました平成28年度第1回研修会は、日本EAP協会役員全員が事前に承ったご質問にお答えするという形式で実施されました。その内容をQ&Aとして下記にまとめてございます。是非ご一読下さい。

Q1 「個人情報保護と安全配慮義務」管理職の視点からストレスチェックの結果は本人同意がなければ事業者及び管理職は閲覧できないわけですが、通常の産業保健活動、または日常的なマネジメントとの区別をはっきりさせないと、何でもかんでもプライバシーだから、と言って腰が引けてしまうケースが出てくる懸念があります。私どもEAPカウンセラー、または産業医の先生方も法的な観点からこの領域を整理した場合、どのようになるのか、正確に理解していない場合が多く、この機会に勉強させていただきたい。
A1 EAP協会役員からの回答

Q2 「地方拠点を持つ企業においては、大企業とはいえ産業医の確保が出来ておらず苦慮されている例も多くあります。実施マニュアルでは『ストレスチェック及び面接指導を実施する場合は、産業保健スタッフが事業場内で確保できないことも考えられることから、産業保健総合支援センターの地域窓口(地域産業保健センター)等を活用して取り組むことができる。』とされていますので、確実に対応いただけると考えてよろしいでしょうか?
A2 EAP協会役員からの回答

Q3 「企業において多言語の従業員を採用している企業が増加しています。
義務である以上、ストレスチェックの機会を提供する必要がありますが職業性ストレス簡易調査票における英語以外の言語での質問項目、ストレスプロフィール等を厚労省から示していただけるのでしょうか?お示しいただけるとすれば時期はいつごろでしょうか?」
A3 EAP協会役員からの回答


EAプロフェッショナルの会onlineは好評をもって終了しました。→詳細はこちら
令和3年度日本EAP協会 総会/シンポジウムは好評をもって終了しました。→詳細はこちら
第53回 日本産業精神保健学会研修セミナーは好評をもって終了しました。→詳細はこちら
令和元年度第4回日本EAP協会 研修会は好評をもって終了しました。→詳細はこちら
日本産業ストレス学会研修会(平成29年度第1回)は好評をもって終了しました。→詳細はこちら
厚労省より平成27年11月30日付で下記の件に関する通達がございましたので、お知らせ致します。
「事業場における労働省の健康保持増進のための指針の一部を改正する指針等について」
(PDF:厚労省通達 基発1130第1号)

「雇用管理に関する個人情報のうち健康情報を取り扱うに当たっての留意事項の改正について」
(PDF:厚労省通達 基発1130第2号)

独立行政法人 労働者健康福祉機構より情報提供
「業種別職場におけるメンタルヘルス対策の推移」詳細はこちら
「職場におけるメンタルヘルスケア対策に関する調査」詳細はこちら